鳥栖市議会 2022-12-01 12月08日－02号
◎市長（橋本康志） 朝日山につきましては、かつて尹監督がサガン鳥栖の監督をされていた時代、選手の皆さんの練習場所として有名になりましたし、市内を一望できるということで、市民の皆様の散歩コースにもなっております。
◎市長（橋本康志） 朝日山につきましては、かつて尹監督がサガン鳥栖の監督をされていた時代、選手の皆さんの練習場所として有名になりましたし、市内を一望できるということで、市民の皆様の散歩コースにもなっております。
遊歩道は昼間の利用を想定、離合帯は臨時的に対応、この対応も理解できますが、令和６年度には、国民スポーツ大会・全国障害者スポーツ大会が開催される予定であり、選手、関係者及び多くの方は、他市町、県外からの来訪者が、新鳥栖駅を経由したり、自家用車などで応援に訪れられると考えられます。
スポーツの視点から目指す方向性、ビジョンでございますが、西の浜を中心とした唐津湾エリアにおいては、オリンピアンや世界で活躍する選手を多数輩出しておりますヨットをはじめウインドサーフィンなど、様々なマリンスポーツが従来から盛んでございます。
もう１点の要因は、実績のある人気選手や女子選手の多くが、予選を通過できなかったことでございまして、これによりまして準優勝戦や優勝戦の番組の注目度に影響が出て、結果としてお客様の購買意欲に影響を及ぼしたというふうに分析をいたしております。 以上でございます。 ○議長（笹山茂成君） 原雄一郎議員。 ◆９番（原雄一郎君） それでは、財政全般から再質疑いたします。
この公開競技のゲートボールにつきましては、国スポ会期前の2024年９月７日、８日の土日で開催され、参加人数は、選手、監督、大会関係者、観覧者を含めまして、２日間の延べ人数で800人ほどを見込んでおります。 陸上競技場の駐車場では不足いたしますので、国スポ開催の際には、陸上競技場の近隣の相撲場及び市民公園の駐車場も御利用いただきたいと考えております。 以上、お答えといたします。
プロスポーツ選手は、特に子供にとって夢や目標となる存在でございます。 プロスポーツチームの練習拠点を活用した市民とチームとの交流を図ることで、選手をより身近に感じることができ、本市のスポーツ振興の促進につながることから、プロスポーツチームの練習拠点を対象といたしております。このことから、サガン鳥栖Ｕ－15の練習拠点は対象とはなりません。 次に、規則についての御質問にお答えいたします。
そのほか、市ホームページに、御自宅で御家族のカード申請ができるよう、スマートフォンによる申請方法の動画を掲載したり、元サガン鳥栖の選手で、市の特命応援団長でございます高橋義希さんによるＳＮＳのＰＲ動画配信など、マイナンバーカードの普及促進に努めております。 現在、国において、最大２万円分のポイントがもらえるマイナポイント第２弾が実施されております。
本日、追加して予算議案を提出するに至った経過でございますが、先月末に金持選手が、５月にブラジルで開催されるデフリンピックの日本代表に内定されているという情報を得て、その後、全日本聾唖連盟スポーツ委員会に事実確認等を行い、本日の補正予算の提出となったものでございます。
次に、佐賀県ヨット連盟の主な活動内容でございますが、ヨットハーバーで開催されるヨット大会の準備運営、ヨット競技の普及振興を目的としたヨット教室開催のほか、最近では佐賀2024国民スポーツ大会に向けた機運の盛り上げや、先催県の視察研修、審判員など運営スタッフの講習会、また高校生を中心とした選手強化など意欲的に活動されている状況でございます。 以上でございます。 ○議長（笹山茂成君） 石﨑俊治議員。
近年サガン鳥栖アカデミーの活躍は目覚ましく、トップチームに多くの選手を輩出することで、Ｊ１の舞台で活躍を続けていただきながら、チーム成績や運営においても、大きな役割を担っていることは御承知のとおりでございます。 昨年度、アンダー18はクラブユース選手権で全国初優勝を飾り、また、アンダー15は高円宮杯サッカー選手権で全国２連覇を達成するなど、輝かしい成績を残されております。
アスリート寮の開設のほか、佐賀県におきましては、ＳＳＰ構想の下、選手個人に対するものと、競技団体等に対するものに分けてアスリート支援が行われております。
このうち令和３年度当初予算には、地域のスポーツの振興や青少年健全育成を目的といたしました、久光スプリングスとの連携事業として、選手の地域イベントへの参加、子供対象のバレーボール教室に要する経費を計上いたしております。 今後も、久光製薬スプリングスとともに、地域の一体感や活力の醸成、地域の活性化につなげてまいりたいと考えております。 以上、お答えといたします。 ○議長（森山林） 松隈議員。
体力つくり運動推進事業費につきましても、クロスロードスポーツ・レクリエーション祭選手選考会開催委託料70万円、クロスロードスポーツ・レクリエーション祭負担金50万円、ロードレース大会補助金230万円が減額補正をされております。
下部組織の活躍もめざましく、2017年にＵ－15が、クラブ初となります全国優勝されて以来３度の全国制覇、2020年にはＵ－18の全国優勝も果たし、トップチームで活躍する若手選手を輩出するなど、すばらしいチームに成長しております。
またスポーツ選手もいる。その方々のアクションに一々反応するということよりも、締結している意義のほうが、市民の皆さんにフィードバックできる環境であれば、締結を解消するということにはつながらないという私の考えです。というように答弁をしています。
日本選手団は、オリンピックでは、金メダル27個をはじめ、これまでで最高の58個のメダル、パラリンピックでは金メダル13個をはじめアテネ大会に次ぐ51個のメダルを獲得し、そのすばらしさはメダルの数だけで測れるものではありませんが、国民に興奮と感動を与えてくれました。
これを機会に、鳥栖をスポーツのまちとして、将来活躍できる選手を育てるためにも、市で、サッカー、野球ができる環境整備が必要だと感じました。 また、鳥栖市は、サッカー、野球ができる場所が少なく、使用できるグラウンドを予約する調整が難しいと、サッカー、野球関係者からよく聞きます。
加えて今年は、東京オリンピック・パラリンピックが開催され、選手がそれぞれの国や地域の旗を先頭に行進する姿や、表彰式で優勝した選手の国や地域の旗を掲げ、国歌等が流れる感動的なシーンが流れ、児童生徒にとっても、国際社会において、国旗と国歌が重んじられることに気づくよい機会であったと考えております。
その一方で、皆さんも御承知かと思いますけれども、例のオリンピック、オリパラなんですが、そのときにＰＣＲ検査は、期間中、選手や関係者、さらに取材するメディアなどに対して毎日行う。６万人ぐらいの検査が必要だと。こういったことをやってるという報道がありました。 これを見てみても、今まで国はＰＣＲ検査は重要じゃないと言ってきた、その日本の認識が世界に通用しない。だから、こういうことを決めたと思います。
テニスの全豪オープンでは、飛行機の同乗者に陽性者が出て、錦織選手ですか、全員が２週間の隔離となった。 コロナが空気感染をするならば、これまでのクラスター対策一本やりの感染対策では不十分だ。バブル方式をオリンピックで厳格に実行しても、必ず感染が起きる。五輪の会場や選手村には、業者など様々な人々が出入りし、もし、彼らの中に無症状感染者がいたら、エアロゾルを含んで感染が拡大するからだ。